リモートワークの課題と運用方法

こんにちは、クラウン情報テクノロジーの増井です。
近年、リモートワークは急速に普及しましたが、現在では一部の企業でフルリモートの縮小が進んでいます。
イーロン・マスク氏がテスラの社員に対して「原則オフィス出社」を求めたことや、アマゾンがフルリモートを制限する動きがあることからも分かるように、一部の業界ではオフィス回帰の流れが強まっています。

では、当社ではどのようなリモートワークの方針を採用しているのでしょうか？
今回は、エンジニアの職種ごとのリモートワーク適性について整理し、適切な働き方を考える機会にしたいと思います。

1. 当社のリモートワーク方針

当社では、職種やスキルレベルに応じてリモートワークの可否を決定しています。

プログラマ（PG）：基本は現場常駐、一部ハイブリッド勤務可

• PGはOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）が不可欠であり、現場での直接的な指導が成長には重要。
• そのため、基本は現場常駐が望ましいが、一定の経験を積んだPGであれば部分的にハイブリッド勤務を認める場合もある。

初級・中級SE：現場常駐またはハイブリッド勤務

• SEとしての基礎スキルを身につける段階では、チーム内の対話やリアルタイムなフィードバックが必要。
• そのため、完全リモートは推奨せず、現場常駐または週数回のオフィス勤務を組み合わせるハイブリッド型が適切と考えている。

上級SE：フルリモート可

• 自己管理能力が高く、独立して業務を遂行できる上級SEについては、フルリモートを許可。
• ただし、プロジェクトの特性によっては必要に応じて出社が求められる場合もある。

2. フルリモートが難しくなってきている理由

かつて、リモートワークは「生産性が向上する」「通勤の負担が減る」といった利点が評価され、急速に普及しました。しかし、近年では以下の課題も浮上しています。

• チームの一体感の低下：オンラインでは非言語的な情報（表情や雰囲気）が伝わりにくく、意思疎通にズレが生じやすい。
• 育成の難しさ：特にPGや初級SEにとって、OJTの機会が減少し、スキルアップのスピードが鈍化。
• 業務進行の遅れ：対面であれば即座に解決できる問題が、チャットやメールでは時間がかかる。

こうした背景から、当社でも職種やスキルレベルに応じたリモートワークの運用を考慮し、適切なバランスを取る方針を採用しています。

3. リモートワークと主体性の関係

リモートワークの成否は、社員の主体性や自己管理能力に大きく左右されます。
特に、フルリモートで働く上級SEには、以下のスキルが求められます。

• セルフマネジメント能力：業務の優先順位を自分で決定し、計画的に遂行できること。
• 報告・連絡・相談の徹底：進捗状況を適切に共有し、チームとの連携を保つこと。
• プロアクティブな行動：自ら問題を見つけ、解決策を提案する姿勢。

逆に、自己管理が苦手な場合は、ハイブリッド勤務のほうが適していると言えます。
特にPGや初級SEにとっては、現場での学習機会を最大限活用することが重要です。

まとめ

リモートワークは、適切に運用すれば大きなメリットがあります。
しかし、業務の特性や個人のスキルレベルを考慮しなければ、逆に生産性の低下を招く可能性もあります。

当社では、以下の方針を採用しています。

• PGや初級SEは、OJTを重視し、現場常駐を基本としつつ、一定の経験を積めばハイブリッド勤務も可。
• 中級SEは、ハイブリッド勤務を推奨し、対面でのコミュニケーションとリモートワークの利点を両立。
• 上級SEは、フルリモート可とし、高い自己管理能力を前提に柔軟な働き方を認める。

近年、企業の間でフルリモートの見直しが進んでおり、オフィス回帰の動きも強まっています。
しかし、当社では「一律に出社を求める」のではなく、社員一人ひとりが最適な環境で成長できるような働き方を追求する方針です。

リモートワークにはメリットとデメリットがあるため、これからも最適な運用方法を模索しながら、より良い制度を整えていきたいと考えています。